卵子凍結について｜赤坂レディースクリニック｜東京都港区

先述した通り、年を重ねると共に卵子の質は低下していきます。まずはこのメカニズムについてお話ししていきましょう。
女性は生まれた時に、一生分の卵子がすでに卵巣内に存在しています。男性のように、都度新しく体内で作られるわけではありません。

生まれた時から体内にあるわけですから、卵子も年を重ねる共に老化していきます。
20歳の時に排卵された卵子も、30歳の時に排卵された卵子も同じ体内にあったものですが、歳を重ねた分だけ30歳の時に排卵された卵子は、20歳のそれと比べて老化しています。
卵子は老化すると、受精しにくくなったり、胚になりにくいと言われています。つまり、高齢になるほど妊娠しづらくなってしまうのです。

そのため、妊娠を希望するなら、若いうちに妊娠・出産をすることが望ましいのですが、必ずしも全員がその通りにいくわけではありません。

近年では女性の社会進出が進み、晩婚化が顕著になっています。
2011年の厚生労働省の調査によると、日本の女性の平均初婚年齢は、29.0歳となり、妊娠適齢期（20歳〜30歳くらい）と言われる20代を過ぎた後に結婚・妊娠を迎える人が多くなっています。

仕事に夢中になるあまり、妊娠適齢期がいつまでなのかがはっきり知る機会もなく、いつの間にか適応期を過ぎてしまっていたという方もいるでしょう。

仕事に追われて、結婚や出産・パートナーについて時間も余裕もないという方もいると思います。
このような、仕事やパートナー不在によって歳を重ねることで妊娠率が低くなることを「社会性不妊」と言います。

そうした中、年齢を重ねた時に妊娠が難しくなることを懸念する女性が増え、若いうちの質のいい卵子を凍結保存しておく「卵子凍結」が注目されるようになったのです。

• 将来の出産のために、少しでも若い卵子を残しておきたい
• 今は仕事で頭がいっぱいだけど、将来は子供を産みたい
• いずれ出会うパートナーのために、できることはやっておきたい

このような理由で、卵子凍結を利用し、出産に備える人が多くなっています。

また、卵子凍結は加齢による理由だけではなく、病気による将来的な妊娠率が低下する恐れがある場合にも用いられます。
がんなどの悪性の腫瘍をわずらってしまった場合、治療の過程で外科的な治療や放射線療法を施すことで卵巣の機能が低下し、妊娠がしにくくなってしまうため（これを「医原性不妊」と言います）、あらかじめ卵子を凍結保存しておいて妊娠率をできる限り維持するために行われます。

このように、卵子凍結は社会的な問題や病気により妊娠率が低下してしまう人の希望をつなぐ手段となっているのです。

次は卵子凍結を使用した際の「妊娠率」についてお話しします。
卵子凍結によって保存された卵子を使って妊娠、出産するには、まずは卵子と精子を体の外で受精する「体外受精」が必要となります。
体外受精の際には、凍結された卵子を融解する必要があり、この過程で卵子が破損してしまい、使用できなくなる場合があります。
このようなことから、凍結した卵子を融解する際の生存率は40〜70％程度と言われています。

そして、卵子を解凍した後、体外受精を行い、その受精卵を子宮に戻すのですが、その時の卵子1個あたりの妊娠率は以下のようになっています。

このように、年齢を重ねるにつれて1個あたりの妊娠率が下がっていくため、なるべく若い段階で卵子凍結を行っておくことが望ましいとされています。

また、この妊娠率がそのまま出産に結びつくかと言うとそうではなくて、妊娠後にも流産の可能性があります。
30歳から34歳の自然流産率は、およそ10％と言われており、30代後半では20％程度、40歳を超えると41％前後まで高まります。
流産の可能性まで含めるとやはり、早期に凍結保存をし、なるべく早い段階で妊娠・出産を迎えることが理想と言えるでしょう。

（2016年～2022年）

卵子凍結は原則として、39歳以下の女性を対象としています。40歳以上では卵子の質が低下し、出産率が低くなることや、超高齢出産によるリスクが高くなることから、40歳以上で卵子凍結を希望される場合にはお受けできるかを慎重に検討しています。

未受精卵の保存管理は原則として、満50歳の誕生までとします。また凍結した卵子は、凍結した日の1年後から更新料と更新手続きが必要となり、更新を希望しない場合においても「破棄処分依頼書」が必要となりますので、卵子凍結をされた方やこれからご希望の方はこちらにもご留意ください。
卵子凍結の保存期間と維持費に関してはリンク先を参照してください。

卵子凍結はリスクも考慮し、ご検討ください。卵子凍結の採卵の際には、出血や卵巣過剰刺激症候群といったリスクが懸念されます。しかし、赤坂レディースクリニックではそうしたリスクを最小限に抑えるような方法での施術や処置を行っています。

卵子凍結は自治体によっては不妊治療費助成制度の対象となる場合があります。補助金、助成金を活用されて、治療に当たる方も多くいらっしゃいます。